ドローン飛行禁止区域であれば飛ばせないのは当たり前にになって来ました。
折角GOPROがあるのに空撮を楽しめないのは残念です。
そこで登場したのが、今アメリカで話題のアイテム「BIRDIE」です。
これをつけることで、GOPROが自撮り空撮を楽しめます。
ドローンとは
wikiより
ドローン（クアッドコプター）放射状に配置される複数のローター（回転翼）を同時にバランスよく回転させることによって飛行する。上昇・下降はローターの回転速度(回転数)の増減によって行い、前進・後進・旋回などは、各ローターの回転数に差をつけ、機体を傾けることで行う。ローターは固定ピッチのものがよく使われ、右回り、左回りのものを交互に配置することで、回転の反作用を打ち消しあっている。
人が遠隔操縦するラジコンヘリコプター、自律飛行が可能な無人航空機(ドローン)、人を乗せることができる有人航空機などがある。ジャイロセンサーによって機体姿勢を制御させるものが主流である。またGPSを備え地理的位置を把握するものもある。
カメラ搭載型
カメラ搭載型は、空撮や調査などで、人や従来の航空機が立ち入れない未知の視点からの撮影を可能にした。撮影している映像はFPVによって地上でリアルタイムでモニタリングが可能であるが、電波法の制約から出力や帯域が大きく制限されている。 写真やビデオ等の可視カメラの他、赤外線カメラを搭載するタイプもある。 映像制作用の場合、カメラはブラシレスジンバルに搭載されることで揺れのない映像を撮影できるようになった。
飛行禁止区域
規制対象となる無人航空機
航空法では「無人航空機」の定義として、「飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの（200ｇ未満の重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）のものを除く）」としている。
なお、総重量200グラム未満等であるために「無人航空機」に該当しないものであっても、「模型航空機」として、空港やその周囲などにおける「制限表面」に係る規制、およびその他の航空法による規制は、依然として適用される。
飛行空域の規制
次の空域における飛行は、事前に申請し、国土交通大臣による許可制とする。
地表または水面から150m以上の高さの空域（A空域）
空港やその周囲などにある「制限表面」に掛かる空域（B空域）
人口集中地区 (DID) 上空であって、前述のA空域、B空域に該当しない空域（C空域）
私有地の上空であっても、上述の規制空域(A – C)に該当すれば、自らの土地でありまたは土地の所有者等から許可を得た場合であっても、航空法による許可が必要である。ただし、屋内や、ゴルフ練習場など網や幕等で6面が囲われた空間内では、航空法による許可は不要である。
規制空域(A – C)に該当しない空域では、航空法による許可は不要である。ただし、別途の法令や自治体の条例による規制を受ける場合がある。
また現状は航空法による規制はないが、航空法等に規定される飛行禁止区域、民間訓練試験空域、自衛隊・在日米軍の制限に係る空域（射爆撃場や、横田空域その他）等は考慮する必要があろう。
飛行方法の規制
空域の種別や国土交通大臣による許可の有無を問わず、無人航空機の飛行方法については次の規制が適用される。ただし、飛行方法について特別に国土交通大臣の承認を受けたときは、この限りではない。
夜間飛行の禁止（日没から日の出までの時刻）
目視外飛行の禁止（飛行させる者が直接に目視できる範囲内に限り飛行させること。また、常時監視すること。遠隔モニター監視は禁止）
地上または水上にある、他人、または他人の車両や船舶等、建築物もしくは工作物等の物件から30メートル以上離して飛行させること。
祭礼、縁日、展示会、スポーツ・運動等の試合・大会等、コンサート、フェスティバル、デモ活動等その他、多数の人が集まるイベント等やその会場等の上空での飛行禁止
爆発物、可燃物、危険物、有害物等および武器類の積載禁止（無人航空機の燃料や動力、保安装置、その他の無人航空機に装備される機器に用いるために積載する物を除く）
航空機からの物件投下の禁止（液体の散布を含む。但し、物件を地上に置いて下ろす場合を除く。）
以上参考：無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルール – 国土交通省
別途の法令等による規制など
小型無人機等飛行禁止法により、飛行禁止される場合（国会議事堂、両院議長公邸、首相官邸、国の中央省庁庁舎、最高裁、皇居（赤坂御所を含む）、主要政党の本部事務所、外国公館（外国要人が会合その他のため臨時に所在する場所を含む）、原子力発電所・原子力施設の敷地とこれらの周囲概ね300メートル程度の公示指定地域の上空）
電波法により映像をモニタリングする送信機には、周波数や空中線電力によっては事業用では携帯局の、ドローンレースのFPVなどではアマチュア局の免許を必要とし、それら無線局の操作には各々陸上特殊無線技士、アマチュア無線技士を要する。
各自治体の条例により、特定の地域、空域で飛行等が禁止されている場合がある。
無人航空機の飛行の禁止を表明している第三者の住居、邸宅や建造物（建物の囲繞地を含む）の上空を飛行させた場合、土地所有権の侵害となる可能性がある。
その他
無人航空機を含め航空機を落下させたために他人の生命、身体や財産に損害を与えた場合には、損害賠償責任が生じる。
BIRDIEの手に入れ方
米Amazonで購入するのが主流ですが、日本でも輸入して販売している会社があるみたいです。
参考にしてみてください。